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| 株価 | 1,005円 2021年08月02日(15:00) | クォンツスコア  50 | 始値(円) | 974 |
| 高値(円) | 1,008 | |||
| 前日比 | +27円(+2.76%) 前日終値:978円 | 安値(円) | 972 | |
| 出来高(株) | 1,379,900 |
事業内容
◆総合エンジニアリング事業＝石油・石油精製・石油化学・ガス・ＬＮＧ・一般化学・原子力・金属製錬・バイオ・食品・医薬品・医療・物流・ＩＴ・環境保全・公害防止等に関する装置・設備及び施設の計画・設計・調達・建設・試運転役務等ＥＰＣビジネス
◆機能材製造事業＝触媒分野（重質油の水素化精製・流動接触分解，灯軽油の脱硫などの石油精製用触媒，化学品の水素化・異性化・酸化などの石油化学用触媒など），ナノ粒子技術分野（フラットパネルディスプレイ・半導体・化粧品・オプトなどに使用される機能性素材，化学的機械研磨材料など），クリーン・安全分野（環境触媒，脱臭・消臭剤，オゾン分解触媒，酵素フィルタなど），電子材料・高性能セラミックス分野（薄膜集積回路，高品位アルミナ基板，半導体製造装置用窒化珪素部品，液晶製造装置用金属セラミックス複合材料部品，半導体製造装置用セラミックス部材など），次世代エネルギー分野（燃料電池用脱流材，色素増感型対象電池用材料など）の製造・販売
◆その他の事業＝機器調達，コンサルティング，オフィスサポート，原油・ガス生産販売事業等，水処理事業，発電・造水事業，ＦＰＳＯ（浮体式石油・ガス生産貯蔵積出設備）保有・傭船事業
◆機能材製造事業＝触媒分野（重質油の水素化精製・流動接触分解，灯軽油の脱硫などの石油精製用触媒，化学品の水素化・異性化・酸化などの石油化学用触媒など），ナノ粒子技術分野（フラットパネルディスプレイ・半導体・化粧品・オプトなどに使用される機能性素材，化学的機械研磨材料など），クリーン・安全分野（環境触媒，脱臭・消臭剤，オゾン分解触媒，酵素フィルタなど），電子材料・高性能セラミックス分野（薄膜集積回路，高品位アルミナ基板，半導体製造装置用窒化珪素部品，液晶製造装置用金属セラミックス複合材料部品，半導体製造装置用セラミックス部材など），次世代エネルギー分野（燃料電池用脱流材，色素増感型対象電池用材料など）の製造・販売
◆その他の事業＝機器調達，コンサルティング，オフィスサポート，原油・ガス生産販売事業等，水処理事業，発電・造水事業，ＦＰＳＯ（浮体式石油・ガス生産貯蔵積出設備）保有・傭船事業
テクニカル診断
トレンド
・移動平均は下降トレンドです。
・一目均衡は下降トレンドです。
シグナル
・なし
・移動平均は下降トレンドです。
・一目均衡は下降トレンドです。
シグナル
・なし
基本情報
| 時価総額 | 単元株数 | PBR | PER |
| 2,605億円 | 100株 | 0.62 | -5.66 |
| 平均売買 | 配当利回り | ROE | 自己資本比率 |
| 1,094百万円 | 1.49% | -11.03% | 59.37% |
適時開示
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（PDF）
(数値データ追加)特別損失計上及び通期業績予想の修正に関するお知らせ
（2021/07/30 17:30）
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（PDF）
Notice Regarding Recording of Extraordinary Loss and Revision of Earnings Forecast
（2021/07/30 15:05）
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（PDF）
特別損失の計上及び通期業績予想の修正に関するお知らせ
（2021/07/30 15:05）
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（PDF）
Notice on Issuance of New Shares as Restricted Stock Compensation
（2021/07/12 17:00）
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（PDF）
譲渡制限付株式報酬としての新株式発行に関するお知らせ
（2021/07/12 17:00）
<文責>
当ウェブサイトの各種情報の掲載は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません。 実際に投資を行う際の意思決定は、お客様ご自身の判断で行うようにお願い致します。当ウェブサイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、日本経済新聞社、野村総合研究所、セントラル短資FX、S&P Opco, LLC、ICE Data Services、フィスコ（総じて「本情報提供者」といいます。）からの情報の提供を受けております。 当ウェブサイト及び本情報に関する著作権を含む一切の権利は当社及び本情報提供者に帰属します。日経平均株価、及び日経ジャスダック平均株価に関する著作権並びに「日経」及び日経平均株価、及び日経ジャスダック平均株価の表示に対する知的財産権その他一切の権利は、全て日本経済新聞社に帰属します。 情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、将来の結果を保証するものでもございません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。 なお、詳細については、下記免責事項を必ずお読みいただくようお願い致します。お客様は、当社の画面に表示されている情報をお客様自身のためにのみご利用するものとし、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることはできません。
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